HIV検査について ヒト免疫不全ウイルス

目次
1 歴史
2 疫学
2.1 世界の現状
2.2 日本の現状
3 臨床像
3.1 急性感染期
3.2 無症候期
3.3 発病期
4 感染・予防
5 検査
6 治療
7 社会意識とエイズ
8 薬剤エイズ（薬害エイズ事件）
9 世界エイズデー
10 関連項目
11 外部リンク
12 脚注
13 参考文献
[編集]歴史

1985年にアメリカのロサンゼルスに住む同性愛男性に初めて発見され症例報告された。ただし、これはエイズと正式に認定できる初めての例で、疑わしき症例は1950年代から報告されており、「痩せ病」（slimming disease）と言う疾患群が中部アフリカ各地で報告されていた。1985年の症例報告後、わずか10年程度で感染者は世界中に100万人にまで広がっていった。

当初、アメリカでエイズが広がり始めた頃、原因不明の死の病に対する恐怖感に加えて感染者に同性愛者や麻薬の常習者が多かった事から感染者に対して社会的な偏見が持たれた事があった。現在は、病原体としてHIVが同定され、異性間性行為による感染や出産時の母子感染も起こり得る事が広く知られるようになり、エイズ患者に対する差別的な偏見は少なくなった。しかし、未だこの病気に対する知識の不足から来る差別・偏見の存在が問題視されている。
[編集]疫学

感染ルートに関してはヒト免疫不全ウイルス（HIV）の項目にも記述があるので参照してください。
[編集]世界の現状
現在全世界でのヒト免疫不全ウイルス（HIV）感染者は5千万人に達すると言われている。その拡大の殆どがアジア、アフリカ地域の開発途上国において見られる。サハラ以南のアフリカには全世界の60%近くのエイズ患者がいるといわれ[1]、増加傾向にある。また一部の開発途上国では上昇していた平均寿命が低下しているという現状がある。近年では中国、インド、インドネシアにおいて急速に感染の拡大が生じて社会問題化している。2006年度、イギリスでの新規HIV感染者数は8925件、イギリス以外の西ヨーロッパでは16316件、アメリカには報告システムのない地域もあるが推計65000件である。[2] [3]


世界各国におけるHIV感染者の割合
1550%
515%
25%
12%
0.51.0%
0.10.5%
0.1%以下
不明


アフリカの深刻な国における平均寿命の変遷
[編集]日本の現状
1985年、初めてAIDS患者が確認された。1989年2月17日、「後天性免疫不全症候群の予防に関する法律」が施行。当初は大半が凝固因子製剤による感染症例だった。
2006年度の新規HIV感染者数は952件（うち外国国籍113件）と、主要先進国でも特に低い水準にある。2006年に確認された日本人患者・感染者数は、同性間性的接触（男性同性愛）による感染が727人、異性間性行為による感染が男性242人、女性54人。静注薬物濫用や母子感染によるものは0.5％以下。国内での感染が87％、海外での感染が6.6％。外国国籍報告例は12.2％と、人口割合（1.68％）を大きく上回っているのも特徴。[4][5]
感染者数は、国外水準を考えれば横ばい乃至漸増傾向といえるが、首都圏や大阪近郊では確実に増加傾向を示しており、この地域だけで日本国内のHIV感染者数の八割以上を占める。また、新規HIV感染者の四割近くは東京都からの報告である。[6]
[編集]臨床像

[編集]急性感染期
HIVに感染して1〜2週間程度で、全身倦怠、発熱など軽い風邪に近い症状に加え、突然の全身性の斑状丘疹状の発疹（maculopapular rash）や複数の部位のリンパ節腫脹が見られる。また発疹や口腔カンジダを生ずる場合も多い。しかし、こういった症状に気付いても単なる風邪や蕁麻疹、口内炎として見過ごす事も多く、また症状が出ず気づかない人もいる。これの症状は感染者全員に見られるものではないため（感染してから2-12週間の間に、60-80％の人が急性症状を示すという報告がある）、感染機会があった直後にこれらの症状があったからといって感染したと判断するのは早計であり、単なる風邪である場合もあるため注意をしなければならない。多くの場合、2-4週間に急性の症状を示すことが多いが、ごく稀だが10か月後に示すことも報告されている[参考文献 1]。 そのため、感染の有無は、血液検査をしない限り判断することはできない。その一方で重症化する例も確認されており、多発性神経炎、無菌性髄膜炎、脳炎症状などの急性症状を示す場合もある。しかしながら、これらの症状はHIV感染症特有のものではなく、他の感染症や疾病においても起こり得る症状である事から、症状だけで判断することは困難である。重症例を除き、これらの症状は1週間から長くても2〜3ヶ月程度で収まっていく。
また感染して数日間は血中のウイルス濃度は非常に高いが、数週間程度ですぐに抗体が産生されウイルス濃度は激減する。一般のHIV感染検査はこの産生される抗体の有無を検査する為、感染後数週間、人によっては1ヶ月程度経過してからでないと十分な抗体が測定されない為、検査結果が陰性となる場合がある（ウィンドウ期間　※詳しくは下記項目：検査を参照）。
[編集]無症候期
多くの人は急性感染期を過ぎて症状が軽快し、だいたい5〜10年は無症状で過ごす。この間、見た目は健康そのものに見えるものの、体内でHIVが盛んに増殖を繰り返す一方で、免疫担当細胞であるCD4陽性T細胞がそれに見合うだけ作られ、ウイルスがCD4陽性T細胞に感染し破壊するプロセスが繰り返される為、見かけ上の血中ウイルス濃度が低く抑えられているという動的な平衡状態にある。無症候期を通じてCD4陽性T細胞数は徐々に減少していってしまう。
またこの期間に自己免疫性疾患に似た症状を呈する事が多い事も報告されている。他にも帯状疱疹を繰り返し発症する場合も多い。
無症候期にある感染者は無症候性キャリア（AC）とも呼ばれる。
[編集]発病期
血液中のCD4陽性T細胞がある程度まで減少していくと、身体的に免疫力低下症状を呈するようになる。
多くの場合、最初は全身倦怠感、体重の急激な減少、慢性的な下痢、極度の過労、帯状疱疹、過呼吸、眩暈、発疹、口内炎、発熱、喉炎症、咳など風邪に似た症状のエイズ関連症状を呈する。また、顔面から全身にかけての脂漏性皮膚炎なども、この時期に見られる。大抵これらの症状によって医療機関を訪れ、検査結果からHIV感染が判明してくる。
その後、免疫担当細胞であるCD4陽性T細胞の減少と同時に、普通の人間生活ではかからないような多くの日和見感染を生じ、ニューモシスチス肺炎（旧 カリニ肺炎）やカポジ肉腫等の悪性腫瘍など、生命に危険が及ぶ症状を呈してくる。また、HIV感染細胞が中枢神経系組織へ浸潤し、脳の神経細胞が冒されるとエイズ脳症と呼ばれ、精神障害や認知症、酷い場合は記憶喪失を引き起こすこともある。最近は医療技術の進歩でエイズ死亡率は下がってきたが、なおエイズによって引き起こされる日和見感染症は、最終的に死に至る病気である事には間違いない。
[編集]感染・予防

HIV自体の感染力は非常に弱く、感染するのは次の場合に限られる。
血液による感染
HIVを含んだ血液が、傷口に直接触れた場合や、麻薬等で注射針を使い回しした場合等で、血液中にHIVが侵入することで感染する。日本では医療現場において注射針を使い回しする事は、現在は行われていない。しかし一部の外国では、未だに注射針を使い回しされている場合がある。特に海外で輸血を受ける場合は、十分に注意する必要がある。
性交渉による感染
HIVを含んだ性分泌液（精液、膣分泌液）が、体の粘膜（口腔粘膜も含む）に直接触れ、血液中にHIVが侵入することで感染する。従って感染を予防するにはオーラルセックスの段階からコンドームの適切な使用が必要である。原則として特定の相手（恋人、配偶者）間での交渉が望ましく、とりわけ男性同性愛者のそれは感染リスクが高い。
母子感染
母子感染での感染の危険性が高いのは、産道通過時と母乳によるものであり、帝王切開や人工母乳（粉ミルク）を使う事である程度防止できる。また周産期に感染する場合がある為、母親に対しては抗HIV薬を投与する事により感染を防げる場合がある。
以上のように感染ルートは非常に限定され、日常の生活で感染する可能性は無い。
[編集]検査

感染の機会があってから3ヶ月以上経過した後であれば、採血による血液検査でHIV特異抗体を検出する事ができ、感染の有無を確認する事ができる。しかし、HIVの感染初期においては抗体が十分に作られず、血液検査では検出できない期間がある。この期間をウインドウ期間と呼んでおり、およそ1ヶ月ほどある。その為、この間に血液検査を行っても陰性と判断されてしまう。また抗体検査では非特異的な反応によって、あたかも陽性であるかのような偽陽性の結果が出る場合がある。その為、確定診断として、血中のウイルスRNAをRT-PCR法によって検出するウイルスDNA検査も広く行われている。
検査は全国の保健所で匿名・無料で受ける事が出来る。また、自分の居住地以外の保健所でも検査を受ける事ができる。そして有料であるが、医療機関でも検査を受ける事が出来る。都市部の保健所では、夜間や休日にも検査を行っている所があり、仕事や学業に影響を与えず検査できる体制を整えつつある。結果はおよそ一週間ほどで判明するが、近年は30分以内で判明する即日検査も普及し始めている。
献血においては安全性の面から検査を行っているが、陽性であってもその結果は（建前上は）原則として献血者本人に知らせないことになっているが、実際において感染者を放置することが実施されているかは不明である。二次感染を放置することになるようなことを行政や日赤が行うとは医療倫理の観点から考えられないので、建前とは別に感染者に知らせていると考えられる。これは検査目的での献血を防止するキャンペーンと受け取った方がよいであろう。それは感染リスクのある人間が、検査目的で献血する事を防ぐ為である。ウイルスが検出できないウインドウ期間があり、この期間に献血をしてしまうと、汚染血液が検査をすり抜けて輸血患者にウイルスを感染させてしまう。その為決して検査目的で献血を行ってはならない。HIVのウインドウ期間はおよそ2ヶ月ほどであり、最も感度の高い核酸増幅試験(NAT)では、感染後にウイルス血症が起こり平均11日〜22日後に検出可能であり、平均22日以降では抗体によって検出が可能となる。NATで検出が出来ない期間を「NATウインドウ期間」、抗体による検出が出来ない期間を「血清学的ウインドウ期間」という。感染が疑われる機会があった場合は、それから1ヶ月半以上経過の後に血液検査を行ってから、献血を行う事が望まれる。
感染が疑われる場合は、第一に全国の保健所及び医療機関に相談する事が先決である。
HIV検査・相談マップ：エイズ検査・性感染症検査の情報検索ページ被輸血者の自己防衛としては緊急時以外の手術の際の輸血は、医療側に自己輸血や、家族･友人など信頼出来る人からの輸血のみで行うように申し出ることが考えられる。
[編集]治療

現在効果的な抗HIV薬が開発され、多剤併用療法（HAART療法）により、血中のウイルスを測定感度以下にまで抑える事が出来る様になった。それに伴い、エイズの発症進行を大幅に抑える事に成功した。しかしながら、ウイルスの撲滅までには至っていない為、完治はしないが、抗HIV薬の開発改良は目覚しく、一日一回から二回だけの服薬で可能なほど進化している。その為、人によっては糖尿病と同じ一般的な慢性疾患として捉えられ、発症を遅らせる治療により、病気とうまく付き合いながら長期生存が可能になりつつある。免疫機能障害として、身体障害者手帳の交付対象となったこともあり、金銭的にも負担が少なくてすむようになった。
日本以外のアジアやアフリカで薬剤が手に入り難い背景には、薬剤の開発及び使用に対する特許の使用料問題などの単純な経済的問題だけではなく、性がタブー視されている宗教的問題（イスラム圏など）、主権が国民に無く言論や行動に自由が認められていない政治的問題等の複雑な要因がある。
2007年7月17日にタカラバイオ社は、RNA分解酵素を含有するレトロウイルスベクターを使ったエイズ遺伝子治療法において、細胞レベルでの検査で有効性が認められた事からサルの評価試験段階に移行を開始した事を発表した。 実験内容としてSHIV(サルのエイズウイルス)にMazFが導入されたT細胞ではSHIVは全く増えなかった。これまでの研究によりエイズ複製が抑制されエイズウイルス産生細胞は減少していく事を確認したと同社は発表した。
今後は、サルへの評価実施試験で評価され、人への臨床試験へと段階的に移行していくものと思われる。
[編集]社会意識とエイズ

エイズに関する意識調査は、医学、歯学、社会学など様々な分野の研究者により行われており、エイズに対する社会意識の現状を報告している。研究報告の中には、依然としてエイズに対する恐怖感的・差別感的意識を持つ割合が多いとの報告や社会的認知度の増加、正しい知識を持つなどの肯定的意見の報告など様々な内容である。今後、更なる社会意識を把握する事により、身体的・精神的・社会的にエイズを撲滅できる施策を講ずる事が望まれている。以下に主な意識調査報告を挙げる[1]。
企業従業員
橋本浩一、茂田士郎「AIDSに関する県内一企業における従業員の意識調査」福島医学雑誌第46巻1号,p.47-55,1996.
黒田真理子「新入社員のエイズに対する意識調査と健康教育の必要性について」環境感染（日本環境感染学会）第11巻2号,p.147-155,1996.
池田京子、松崎加寿子「新入社員のエイズに対する意識調査について」日本エイズ学会誌第3巻4号,p.344,2001.
看護師
森下利子、水谷成子、富田泰子「三重県の看護者におけるエイズに関する意識調査」日本公衆衛生雑誌（日本公衆衛生学会）第40巻4号,p.323-329,1993.
鶴田明美、渡部節子、臼井雅美「看護師のエイズに対する知識と偏見的態度との関連」日本看護科学学会学術集会講演集23号,p.561,2003.
大村梨奈、倉田理恵、佐藤久美子、平山真純、布施由香梨、池田すみ子「HIVに対する看護師の意識」東京医科大学病院看護研究集録第25回,p.95-99,2005.
杉田美佳、金沢小百合、白石彩子、小野瀬友子、西岡みどり「「HIV患者のケアに対する看護師の不安」に関連する因子の検討 HIV患者入院数調査および看護師意識調査」日本エイズ学会誌第7巻4号,p.335.2005.
歯科医療従事者
中野恵美子、千綿かおる「HIV感染症とHIB・HCV感染症に関する歯科医療従事者の意識調査」日本歯科衛生士会学術雑誌第32巻1号,p.44-45,2003.
中野雅昭、鈴木治仁、花岡新八、澤悦夫、明正孝、贄川勝吉、篠塚恵造、蛯名勝之、小林成文、松本宏之「HIV/AIDS感染者・患者の歯科治療に関わるスタッフの意識調査」障害者歯科（日本障害者歯科学会）第26巻3号,p.377,2005.
甲元文子、砂川元、新垣敬一、仲宗根敏幸、上田剛生、比嘉努、牧志祥子、山口ゆかり「沖縄県におけるHIV/AIDS患者の歯科治療に対する歯科医師の意識調査」琉球医学会誌第24巻2号,p.79-85,2005.
医療系職員
神田浩路、ChowdhuryA.B.M.A.、EskandariehSharareh、宇佐美香織、廣岡憲造、増地あゆみ、五十嵐学、玉城英彦「札幌市における若者の性感染症に対する意識調査」日本エイズ学会誌第7巻4号,p.354,2005.
大学生
薩田清明、坂入和彦、井上節子「大学生におけるエイズ意識について」公衆衛生第61巻1号,p.44-49,1997.
與古田孝夫、宇良俊二、石津宏「AIDS・HIV感染に対する大学生の意識」日本性科学会雑誌第16巻2号,p.124-125,1998.
渡部節子、臼井雅美「大学生のエイズに対する知識と偏見的態度との関連」日本看護研究学会雑誌第28巻3号,p.202,2005.
大学生保護者
武富弥栄子、尾崎岩太、井上悦子、濱野香苗、佐野雅之「大学生保護者のHIV/STDに関する意識調査の結果」日本エイズ学会誌第3巻4号,p.343,2001.
医学部生
武富弥栄子、尾崎岩太、武市昌士、竹熊麻子、濱野香苗、井上悦子、佐野雅之、只野壽太郎「医学系学生のHIV感染症及びその診療に関する意識とその問題点」日本エイズ学会誌第2巻2号,p.103-110,2000.
歯学部生
廣瀬晃子、小澤亨司、石津恵津子、磯崎篤則、可児徳子「歯学部学生のエイズ意識に関する追跡調査」岐阜歯科学会雑誌第29巻3号,p.164-172,2003.
鈴木基之、長谷川紘司「歯学部学生のHIV/AIDSに対する意識調査」日本歯科医学教育学会雑誌第19巻2号,p.304-307,2004.
佐藤法仁、渡辺朱理、苔口進、福井一博「感染防止と歯科医療受診行動II〜歯科学生、歯科衛生士学生、非医療系大学生におけるHIV/AIDSに対する意識調査〜」医学と生物学（（財）緒方医学化学研究所医学生物学速報会）第150巻第6号,p.216-228,2006.
看護学生
岡田耕輔、小寺良成、安田誠史「看護学生の持つHIV/AIDSに関する知識と意識・態度との関連」日本公衆衛生雑誌第41巻6号,p.538-548,1994.
歯科衛生士学生
石津恵津子、小澤亨司、廣瀬晃子、可児徳子「歯科衛生士学校生のHIV/AIDSに対する意識の解析」民族衛生（日本民族衛生学会）第66巻5号,p.190-201,2000.
廣瀬晃子、石津恵津子、小澤亨司、可児徳子「歯科衛生士専門学校生のエイズに関する意識調査　3年間の断面観察」日本歯科医療管理学会雑誌第36巻4号,p.294-303,2002.
高校生
久保田美雪、渡邊典子、小柳恭子「新潟県における高校生のエイズに関する調査」新潟青陵大学紀要第3号,p.183-191,2003.
中学生
SharrzadMortazavi、木原雅子、本間隆之、山崎浩司、日高庸晴、SamanZamani、木原正博「西日本C市の中学生に対するHIV/STD関連知識,性意識に関する横断研究」日本エイズ学会誌第6巻4号,p.500,2004.
高校教師（理科教師）
斎藤光市、武田敏、飯野義博「思春期エイズ教育に関する理科教師の意識調査と指導法の検討」思春期学第7巻2号,p.185-192,1989.
地域住民
喜多博子、永野良子、天野晴美「兵庫県下、T市を中心とした住民の年齢区分別エイズ意識調査」公衆衛生研究第44巻4号,p.511-517,1995.
海外調査
劒陽子「ミャンマーにおける一般市民を対象としたHIV/AIDSに関する意識・知識調査」国際保健医療（日本国際保健医療学会）第19巻増刊,p.201,2004.
道信良子「タイ北部の女性工場労働者のHIV感染予防の意識と実践」日本エイズ学会誌第6巻4号,p.476,2004.11
[編集]薬剤エイズ（薬害エイズ事件）

日本におけるHIV感染例で特徴的なことは、血液製剤を使わざるを得ない血友病患者などに感染が広がった事である。これは、まだ病原体の同定や検出方法が確立していない時期に製造された血液製剤にHIV感染者の血液が原料に混ざっていた事や、HIVの不活化に有効な熱処理をしていない製剤を使用し続けた事が原因として考えられる。このような感染は本来ならば防げた筈であると考えた患者らは訴訟を起こして、行政、製剤メーカー、認可に関わった責任者の責任を追及している。また、一部の関係者に対し刑事責任が追及されている。
詳細は薬害エイズ事件を参照してください。